『チーム・バチスタの栄光』で有名な医者であり作家である海堂尊氏による、事実上現在の日本は、死因が不明な社会「死因不明社会」であることへの警告、それを変えるにはどうすれば良いか? についての提言書です。
本ではまず
- 本来死因を特定するには、何らかの方法で生前の状態と、死後の状態を比較し、その違いを調べる「死亡時医学検索」が必要である
- 今までは、体の表面を調べる方法 (警察官が行う検視と病理医や法医学者が行う検案に分かれる)、および解剖しか存在しなかった
- 事件か事故か不明な場合であっても、検視で異常を発見できなければ、解剖されることは無い。ここで検視を行うのが検視官ならば、素人はいえないが、医者の中でも病理医や法医学者といったより専門性の高いプロには劣る。そもそも体の表面からの検視/検死だけでは限界がある*1
- 事件性がある場合は、司法解剖される
- 事件性が疑われる場合は、監察医制度のある地域 (東京と 23 区内、横浜市、大阪市、神戸市、名古屋市) に限り、強制的に行政解剖が出来る
- しかし、それ以外の地域では同じ行政解剖と呼ばれていても強制力は無く、病院内で亡くなっても死因が特定できないときに行う事ができる病理解剖と同じく遺族に解剖の許可を取る必要が有る。しかし事件性が疑われるだけで、遺族に解剖の許可を取るのは難しい
- 日本では現在の年間死者 108 万人に対して、上記の全ての場合を含めても、解剖されるのは 3 % 弱。つまりそしてそれ以外のほとんどの死因の確定は、体の表面を見る事のみによって決められている
という問題提起されています。また素人の感覚では、「警察官による検視であっても、それ程間違いは起きないだろう」と思いたいところですが、病院内で経過観察している中で亡くなった人を対象に、検案のみによる死因の特定と、病理解剖をした上での死因特定とと比べると、12 % もの誤診があるという報告があり、欧米では 30 % という論文すらあるという事実を読むと驚きです。
しかし予算やマン・パワーの関係で全ての解剖するのは不可能です。そこで著者は、生前の検査で行われる CT や MRI 等による画像診断を死者にも利用し、検視/検案と解剖の不備を補い Ai の導入を提案しています。
*1 本でも述べられているが、実際に監察医制度が有効に働いているのは、東京都 23 区だけである。実際に監察医制度の存在する名古屋市内で、ほぼ一年前の大相撲名古屋場所中に、医師が異常死で届出を出したにも拘らず、検視で事件性無しと判断され、暴行死が見逃される事件がおきている。