まず始めに、本書の基本は問題の分析にあると断っておきたい。何が起きたかというより、なぜ起きたかを説明することに本書は力点を置いている。
P.9
とあるように、2008 年 9 月のリーマン・ブラザースの破綻以後の世界同時不況について、その原因と処方箋についての書ある。
幸い、各国が同時に経済政策を行い、以前ほどの対外規制をしなかったもあり、例えに用いられた世界恐慌ほどの経済破壊は回避できそうなのは幸いである。(各国ともに高い失業率や今後の経済成長は何を基盤にすればよいか? という問題は残っているが)
それとは別に、読みながら不思議に思ったのは、不況の起きた原因として、サブ・プライム・ローンがあげられ、その件でアメリカの住宅価格の下落についても触れられるが、それが起き始めたのがリーマン・ブラザーズの破綻に先立つこと、1 年の前だということが、あまり言われない不思議。
本書全体の、リスクに対する規制。儲けを得る人が、その損失、リスクを負う仕組みを作る必要があるのはそのとおりだと思う。またベビー・シッター協同組合という解り易い説明によって述べられる、インフレ・ターゲットの有用性は、一考の価値があるとは思う。少なくとも、理論的には間違っていない印象を持つ。しかし、「どの程度が適切なのか?」「それによって別の問題を起こすことはないのか?」という疑問はどうしても消えない。
また
公共事業が適度な速度で推し進められている限り、十分適時に景気を刺激していくはずである。それに公共事業は減税よりも大きな利点が二つある。一方で実際に金は使われるのであり、他方で何らかの価値あるもの (たとえば、崩れ落ちることのない橋) が作られるからだ。
中略
だが日本のおける公共事業支出は、弱い経済が本当に恐慌に陥るのを防いだといえる
P.267
という指摘は、どうしても疑問が残る。崩れなくても、使われない橋は、やはり無価値であるし、維持することに費用がかかる。実際に、当の日本では、これらの箱物の負債によって、本当に必要な政策実行に大きな負担がかかっているという歴然たる事実がある。
また、こういった事業より、不良債権処理を早く行うべきだったのではないだろうか?