Kindle 書籍情報
書誌情報
- 出版社
- 毎日新聞社
- 最大 No.
- 2451
感想
- 書名の通り、まさしく「貧困の現場」で何が起きているか?
- そもそも何を貧困と呼ぶのか?
に付いての書。
物事の判断には、「森と木」「鳥の目、虫の目」の両方が必要とされるが、この本は後者の視点で書かれている。
内容について、賛同できる事も多い。しかし賛同できない事もまた多い。
賛同できないというか、心情としては何とかしたいが、方策が見つからないのだ。著者が述べる策は、単純すぎて、実行しても別の道筋・経路で貧困の儘変わらない気がするのだ。
ただ日本は、次世代・現役世代に投入する税金が少なすぎる。社会保障という名の下に、殆どが老人医療費に充てられている。この本の内容から離れるが、まずはここに手を付けるべきだろう。
賛同できない点
1 万円を割る仕事は「ケタオチ」と呼ばれ、人が集まりづらかったのだ。だがケタオチ仕事も、相場の分からない若年労働者には受け入れられた。かくして、不安定で低賃金の日雇い派遣労働者は若年者の間で急増した。
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派遣の業種が増えたからではなく、土建供給が減ったからではないだろうか。
経済学者たちは過剰雇用、過剰設備、過剰債務の「三つの過剰」が日本の経済成長を妨げた要因だと言い、今の景気回復はこの三つの過剰を解消して効率化を実現できたからだという。経済は門外漢だが、過剰設備、過剰債務は理解できる。しかし、過剰雇用はどうにも腑に落ちない。人が余っているのなら、長時間過重労働でバタバタと人が死ぬはずがないのに。また、年間何百億円の不払い残業があるのはどういうわけか。
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厚労大臣をはじめ、経営者、時には労組まで、「雇用の多様化」という言葉を労働をめぐる状況の説明に好んで使う。日雇い派遣をはじめとする派遣の拡大、パート労働者の増加など多様な働き方をする人が増えているのは事実だが、前述したようにそれは経営側が意図を以って誘導したのであり、労働者が自由な意思で選び取ったのでは必ずしもない。いわば「強いられた雇用の多様化」であろう。それが、あたかも労働者が自ら選びとったように語られる。この認識は、フリーターをはじめとする若年労働者のありようを批判する際の「自己責任論」をも下支えする。「ちゃんとした仕事をする機会はいくらでもあった」「選ばない自分が悪いのだ」と。
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誠におっしゃるとおりだが、世界中で日本より低賃金で働く、働きたい人が居るので、解決策が見つからない。 働く環境・社会保障制度・安全基準を統一出来れば、コスト差が縮まるかもしれないが。
中野区は、32 カ所あった区立保育園のうち二園を同制度によって民間委託することに決めた。そして、民間委託される二園以外に勤務していた 28 人の非常勤保育士全員を解雇した。二園に勤務していた正職員を残りの各園に割り振ったため非常勤が押し出された格好だ。
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これは民営化取り入れに因る弊害ではなく、区の雇用基準の問題。 民営化を取り入れ無くても、園児の数が減れば、同じ事が起きただろう。
安易に賃下げを行われる「官製ワーキングプア」の人々が生み出されていることはあまり知られていない。象徴的な例が、市役所などが委託する事務の派遣だ。毎年入札が行われ、安く応札した派遣会社が仕事を得る。例えば、時給 850 円で仕事をしていた派遣社員は、入札で別の業者が安い値段で落札すると、時給が 750 円に下がる。経験が蓄積され、事務処理能力は上がっているのにおかまいなしに時給が下がるのだ。
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- 元々公務員自身が行っていて時の賃金が民間に対して高すぎた
- 同じ業務が出来る人の数が増えた事によって、需給バランスが変化した
という側面がある。もちろん当事者にとっては理不尽な話ではあるが、高止まりさせておくと、今度はそれが既得権液化するし。
不安定な雇用に置いた上、際限のない労働を強いるという姿勢がもし企業に広がり始めているとすれば、そのモラルなき資本の欲望に恐ろしさを感じずにはいられない。
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資本というより、人の持つ本性の片側だろう。 だから法制度は、これを前提とすべき。そうすれば、たとえ人の本性が善であっても、使われないだけで、害は無いし。
賛同できる点
資格が取れればと思うが、資格を取るのにも費用がかかる。雇用保険に加入していれば、教育訓練給付を利用して資格を取ることは可能だが、日雇い派遣が長く、雇用保険に入れなかったのでそれも利用できない。
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日本の制度設計は、貧困に陥る前段階、貧困から逃れる過程段階の援助がまるでない。
経営委託の場合はオーナーではなく、いわば雇われ経営者のようなものだ。彼のケースでは、支援のセンターや労組が、コンビニ本社に交渉を求めたが、直営店舗でないことを理由に、交渉は委託契約を結んだ個人とやってくれとして、コンビニ本社は一切交渉に応じなかった。本社側は、彼の雇用契約が店長と交わされたもので、「実質的にも形式的にも本社とは雇用契約はない」と、労働条件の改善も労災申請の協力も関知しないとしている。
契約形態や法的関係から、本社側の言い分は正しいのだろう。だからこそ、大手コンビニでもこうした事態が起こりうるのだ。建設・土木における重層的な下請け構造と変わりがない。下に行くほど、労働条件が悪くなり、下で起きている問題に上は何の痛みも感じないという構造だ。
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か。フランチャイズであれ経営委託であれ、そこから上がるロイヤリティは本体の利益になる。そのことを考えれば、背景資本としての道義的、社会的責任は存在すると思う。
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看板が同じである以上、こういった主張が許されない様にすべき。労働者は、雇用時にいずれの形態か区別できないのだから。 どんな時も情報の非対称を無くす側に立った制度設計が必要。
全国の定時制事情に詳しい。鈴木教諭に、定時制を取り巻く貧困の状況に変化があるかと聞いてみた。記憶をたどるようにしばらく考えた後、「貧困層が存在するというのは一〇年前から変わっていないと思う。以前から一定の塊としてあった。ただ、以前は貧困という存在に光が当たらなかったから見えなかったのだと思う」と答えた。
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埼玉県では県の監査委員が、定時制の生徒の支援で行われている「教科書無償給与」(定時制 1303 人、通信制 149 人が利用、全体で 653 万 5556 円) と「給食費補助」(一食 52 円補助で 1070 人が利用、年間 820 万 3888 円) の廃止を提言した。理由は、全日制との不均衡だ。監査委員は、「勤労青少年や不登校経験の生徒は全日制にもいる。定時制だけ補助制度があるのは不均衡だ」という。
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これは逆、
全日制に定時制の生徒たちのような境遇の生徒たちがいるなら、その生徒らを支援するべきではないのか。
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とする。つまり勤労学生には、全日制・定時制の区別無く支給すれば良い。
中学を卒業する際、働くことも考え求人雑誌をめくっていると、高校を卒業することが働くためには最低限必要だと気付いた。「中卒だと、誰も仕事をする人として見てくれない」。
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日本のこの状況が、問題の一つではないだろうか。職種によっては、高校レベルは必要ない、必要であっても、実地を通して学んだ方がよい場合もあるだろうに、取り敢えず高校・大学に、となっている。特に大学では、学生・子供の数が減ったにも関わらず、定員が増えたために、お金があれば誰でも大学に入れるが、解レベルの学生は行くだけで学ばない者が多くいる。ここにも助成金という税金が投入されている。
大阪市の幹部に取材した時、路上からの保護申請についてこう言った。「あいりん (釜ヶ崎) はよそから流れてきた人ばっかりやろ。もともと大阪の人と違うし、なんでその人の面倒 (保護) を私らがみなあかんのですか。みな田舎に帰ったらええんです。田舎の農家は人手不足だって言うやないですか」。あまりの言いように、反論しようと焦り、魚のように口がパクパク開いてしまった。「いや、いや、それは大都市の宿命でしょう。彼らがいなかったら、それこそビルも道路もできゃしなかったでしょう。それをそのまま投げ出すんですか? 大都市が背負う社会的責任ではないんですか」。大幹部は怒りの形相に変わったが、反論も同調もせず受け流した。
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もちろん身を削って、市民のために奮闘する公務員がいることも私は知っている。しかし、経済財政諮問会議が提唱した「骨太の方針 2006」から、年間 2200 億円の社会保障予算の削減が始まった。このような緊縮財政の中で、公務員のがんばりも限界に来ている。ある福祉事務所の職員は「保護廃止は何人、新たな保護は何人までというノルマがある」と打ち明けた。また、児童相談所の関係者は「(児童養護施設から親のもとに返す) 措置解除が何人できたかが、成果と見られている」と教えてくれた。そうしたプレッシャーが水際作戦が行われる原動力なのではないか。そしてそれは、貧困の固定化、拡大を末端で進めている。
1235
残業時間を巡っては会社と話し合いを持ち、健一さんの働き方から、「114 時間なら違和感のない数字だ」と合意もしていた。本来なら、間違いなく労基署への申請で労災が認められるケースである。
1340
会社が残業時間を認めたのに、労働基準監督署が労災認定しないとはどういうことか。労働者を守る役所なのに。
ところが、申請は却下された。後で分かったことだが、会社側は労基署に対し、残業時間を 45 時間とする書類と 144 時間とする二つの書類を提出していたのだ。合意した 114 時間という数字は消えていた。大企業に対して物わかりの良い豊田労基署は 45 時間の数字を採用、仕事に起因する死亡ではないとした。許せない裏切りだ。
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こう言うのは本当に酷いな。とにかく交渉を録音しておかなければならない事をみんなが知ったほうが良い。
「無配慮に最低賃金を引き上げることは、その賃金に見合う生産性を発揮できない労働者の失業をもたらし、同時に中小企業経営を破綻に追い込み、結果として雇用機会を喪失することになる」
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生産性を向上させるシステム作りが仕事である経営者の責任を放棄している。 更に元々最低賃金が、生産性とは何の関係も無い事を知らないのか?
私はそういう企業は、さっさと倒産すべきだと考える。たとえその分の雇用が失われるとしても。
そうでないと、そういった企業が残り、いつまでたっても労働環境は改善されず、逆に貧困は無くならない。
「同じメンバーと、同じ場所で働くって案外精神的には大事なんですよ。東海林さんだって、社内異動で別の部署に行ったりしたら、なれるまでは気疲れするでしょ。僕らそれが毎日だから。割り切ってしまえばいいんでしょうが、やっぱり仲間がいないのはつらいですよ。人間関係を全部奪われているみたいで」
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派遣労働者が訓練や教育を受けないまま危険な作業に従事し労災事故に被災している現状を挙げ、「日雇い派遣は雇用者責任の所在をあいまいにし、労災に遭遇する可能性を高くする。禁止以外の選択肢はなかった」とも語った。
1850
雇用契約は労働者と派遣会社だが、職場の安全管理義務は派遣先にある。この点は、はっきりしているのだから、派遣先に安全管理・労働管理義務違反を問えるようにしないと。
考えさせられる点
生活保護の申請をサポートしている NPO「もやい」に相談し、付き添ってもらい神奈川県内のある市で申請し、認められた。
「ああ、やっと安心して暮らせる」。手荷物は T シャツとポロシャツを何枚かだけ。アパートは六畳の和室。何もないと思っていた部屋には、ふとんとガス台、炊飯器が用意されていた。100 円ショップで茶わんやお茶、フライパンなどを買いそろえ、新たな生活が始まった。
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100 円ショップの品物も、また海外を中心とした低賃金、ひょっとすると不安定かつ劣悪な環境で作られている事を考えると、なんとも皮肉。
以前取材した派遣の仕事で長く働いている女性が「派遣の新人が入ってきても、仕事は必要最低限のことしか教えない。できれば教えたくない。だって、新人が仕事を覚えたら追い出されるのは私だから」と言っていたと T さんに伝えた時、彼女は「その気持ちはすごく分かる。私も同じだった」と言った。
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貧しさが、人から優しさも奪ってしまうという現実が、居たたまれない。なんと悲しい現実だ。
「福祉学部の新入生に『野宿者は社会的な福祉の対象になるか?』と聞いたら多くの学生が『対象ではない』と答えたんです。驚いて理由を聞くと『法的に救済される対象ならあんな状態で放置されているはずがない』
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現実が法律の役割を制限しているのか…
「貧困は解決しなければいけない」と誰しもが言うんです。
でも、問題はそこから先でしょうね。じゃあ今の日本に、貧困な状態にある人はどれだけの人数いるのかというと、これがきちんとしたデータがないわけです。日本政府はまともな貧困調査もしていません。本格的な貧困調査を日本政府にさせて、貧困の存在を政府に認めさせることが、まず必要ですね。
東海林——アメリカでは、4 人家族で年収 200 万以下は貧困とみなすという貧困ラインを設けているけれども、日本にはそのラインすらない。
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河添——フランスでは具体的にはどういうところを「シェルター」と呼ぶんですか? そこではどんなことをしているの?
ダヴィド——自立のための施設ではなくて、宿泊と飲食と医療を受けられる本当の緊急シェルターです。その日困っている人が、その日シェルターに入ることができる。日本と違って、そういう緊急制度があるんです。路上にいる人は 115 という電話番号に連絡して「私、困っている」と伝える。あるいは市民が、困っている人を見て連絡します。
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ダヴィド——「社会的連帯」が話題になったのは、量的失業になった時ですね。80 年代に失業率が 10% を越えた時に、初めて「新しい貧困」という言葉が使われ、次に「社会的排除」という言葉が使われました。二つポイントがあります。一つは「この人が働いていない理由、あるいは困っている状態でいる理由は、彼のせいではない」という、当事者の自己責任を解除する認識が一つ目。二つ目は、たとえば 95 年に「あなたはいつかホームレスになれるかどうか」という質問を一般市民に問うたとき、50% 以上の人が「自分もいつかホームレスになるかも知れない」という回答だったんです。ホームレスの問題が当事者だけではなく、市民の意識と地続きに捉えられ始めたのがポイントです。市民と社会的弱者との連帯性がありますよね。
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東海林——貧困が社会問題であるよりも、当事者の問題であるほうが、政府にとっては都合がいい。
ダヴィド——よく言えば、国家が具体的に対策を講じているわけだけど、悪く言えば、どういうふうに人がホームレスやネットカフェ難民になるのか、そういう総合的な過程が理解できない。
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ダヴィド——人々の間で、困っている人のためにお金を出す制度をつくったら、その人が怠け者になると信じ込まれていることが心配です。それは人が信用されていないということ。
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ダヴィド——生活保護は、若者だったらどういう形でもらえる? 病気でももらえる?
河添——生活保護というのは、その時にお金がない状態だったら、すぐに受けられます。
ダヴィド——それは住民票を持っていないともらえない?
河添——住民票も要らないです。現地主義といって、今いるところで、たとえば公園や道路で寝ていたとしても、その近所の市役所に行って申請すれば受けつけられる。生活保護法の規定にあります。けれども、実際には法律通りの運用はなされていなくて、窓口で適当なことを言って追い出したりしている。これが今、大きな問題なんです。
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この仕組みは、恥ずかしながら知らなかった。
東海林——フランスで「忙しいよ」とあまり答えないというのは、ガツガツ働くことを美徳とはしないということ?
ダヴィド——そう。「忙しいよ」というのは、ある意味で「私はいっぱいお金をもらっている」とアピールしているようなものなんです。「私が忙しいのは、たくさんの人が私に世話になっている証拠だよ。私は大事な人だよ」とか、「私がいないと世界が回らないよ」という、笑ってしまうアピールですね。
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脱字
Kindle 版には脱字がある。
以前は脱字がありましたが、アップデートされて現在は、次の脱字はありません。以前購入した人も、再購入しなくとも、アップデートすれば反映されます。
東海林——そうだね。80 年代の山谷の寄せ場運動といえば暴力手配師の金町一家との戦争で、それこそ「やられたらやりかえせ」の世界だった。日本全体の寄せ場化というのは、2000 年初頭あたりの釜ヶ崎で感じたね。 のおっちゃんが携帯電話を持っていたんだよね。親方が労働者を自分の携帯電話に登録して、それを呼び出す形で人材を使い始めた。それから朝の寄せ場の風景、トラックを横付けして 5 人とか 10 人とか、求人の張り紙をペタッと貼って、という風景は消えかけていった。そして、親方たちはもっと別のことに気づいた。この手法を使えば、 のおっちゃんたちだけじゃなくて、携帯電話を持っている若者みんなに使えるじゃないかって。
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「のおっちゃん」の前が無くなっている。これについては Amazon に報告済みで、報告翌日に次の返信を頂いている。
Amazon.co.jpにお問い合わせいただき、ありがとうございます。
このたびは、ご注文いただきましたKindleコンテンツについて、お客様にご迷惑をおかけしておりますことをお詫びいたします。
ご連絡いただきました商品『貧困の現場』の件につきまして確認をさせていただきましたところ、お客様よりご指摘ございましたとおり「のおっちゃん」と表示がされておりますことがわかりました。
このたびの件につきまして、当サイトの担当部署へご報告をさせていただきます。
誠に申し訳ございませんが、このたびの商品『貧困の現場』の返品をご希望される場合は、当サイトにて返金の手続きをさせていただきます。
お手数ですが、返品ご希望の場合は、以下のURLより返品ご希望の旨のご連絡をくださいますようお願い申し上げます。
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