Kindle 書籍情報
書誌情報
- 出版社
- 角川 one テーマ 21
- 最大 No.
- 3539
感想
全体としては、次の内容。
- もっと身近にあるエネルギーを使おう
→2 章までは、森林資源を上手く、有効に活用しつくそう、という話。 - 効率化すると、それだけ脆弱性が高くなるので、一見非効率であっても、サブ・システムとして田舎を活用しよう
特に、里山というか、日本には豊富に残っている森林資源の利用について多くが割かれている。
少なくとも、サブ・システムとして取り入れる点には 100% 賛成。
印象に残った箇所の引用
既に知っていることも多かったが、自分の知識より、現在は高効率化されている点に驚いた。例えば、木製ペレットによる発電。
発電所は 24 時間フルタイムで働く。その仕事量、つまり出力は 1 時間に 2000kW。1 般家庭でいうと、2000 世帯分。
それでも 100 万kWというとんでもない出力を誇る原子力発電所と比べると、微々たる発電量である。
こうした話になると、とりわけ震災後は「それで原子力発電がいらなくなるのか?」といった議論ばかりされるが、問題はそこではないのだ、と中島さんは語気を強める。
「原発 1 基が 1 時間でする仕事を、この工場では 1 ヶ月かかってやっています。しかし、大事なのは、発電量が大きいか小さいかではなくて、目の前にあるものを燃料として発電ができている、ということなんです」
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しかも近隣で消費すれば、30% といわれる送電ロスがないわけね。
木材は、石油や石炭で発電するのに比べずっと炉に優しく、メンテナンス業者が驚くほど傷みが少ないという。
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発熱量が小さい事もさることながら、硫黄分が無いからだろうな。
行政の補助もあると聞き、思い切ってペレットボイラーを導入した。効果は絶大だった。1kg 20円というコストパフォーマンスはもちろんだが、何より燃料代が上下しないのだ。
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計画の立て易さは、確かに大きいだろうな。
市の調査によると、全市で消費するエネルギーのうち実に 11% を木のエネルギーでまかなっているという。11% と聞いて、それほど大きくないと感じる読者もいるかと思うが、日本全体における太陽光や風力も含めた自然エネルギーの割合はわずか 1%。それと比較すると実に 10 倍。しかもその割合は増え続けている。
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この後にも出てくるtが、北欧・東欧に比べて森林資源を活用しているとは言い難い日本で、10% というのは非常に大きい。まだ大きくなる余裕はかなりあるのだから。
和田さんは、エコストーブがあれば、原発を止められると考えているわけではない。
「『エコストーブを作ったくらいで原発が止まるの?』という言い方をする人がいます。特にマスコミで取り上げられたりして、僕たちが大々的にやればやるほど、そういうことをいう人がいます。かつての私なら『できる』と言っていたかもしれませんが、このごろは『できません』と答えるようになりました。でも、楽しみながら『笑エネ』、笑いのエネルギーを生み出してくれる力がエコストーブにはあると思います」
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ヨーロッパでは、スウェーデンやフィンランドといった北欧でも林業が盛んだが、これらの国々では平地にある森で営まれるため、険しい山を持つ日本にとっては、その技術は参考にしづらい。しかし、アルプスを抱えるオーストリアの山々は日本と同じように切り立っていて、そこで培われた技術は、日本にも導入しやすいそうである。
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この共通点は大きい。
しかし、彼らが見せたかったのは工場そのものではなく、施設に横付けされていたタンクローリーだった。運ぶのはもちろん石油ではなく、ペレット。しかも、個人宅に配送しているという。ペレットは小さくて軽いので、さながらガソリンのように運搬することができるのだ。
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一方のホースを通って、勢いよくペレットが貯蔵庫に流し込まれた。その傍ら、もう 1 本のホースが、貯蔵庫からペレットの燃えかすを勢い良く吸い上げていた。
私たちが啞然としていると、気をよくしたプレムさんが家の地下へと招き入れてくれた。そこに鎮座していたのは人の背丈ほどもある 4 角い機械。これがペレットボイラーだった。そして、なんと先ほど見たペレット貯蔵庫から地下のボイラーまで、機械制御による全自動でペレットが必要な分だけ供給される仕組みだというのである。さらにボイラーで沸かされたお湯は、家全体に張り巡らせたパイプによって、各部屋に送り込まれ、床暖房や給湯に使われる。つまり、住人はペレットに全く触れることなく、スイッチ一つで利用できるしかけなのだ。
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このシステムは「凄い」の一言。完全に石油の代わりになっている。
どんな燃料なのか自動で判断する技術が完成、灰を 0.5% 以上出さないようにすることに成功した。
「私が入社した 30 年前、会社では薪ストーブを作っていましたが、その燃焼効率は、60% 程度でした。それが、今では、92～93% という極めて高い燃焼効率の実現に成功しました」
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化け物だ。
森林所有者の 70% を占めている、500ha 以下の森林を持っている場合、ようするに家族や会社などが山を持っている場合は、「森林マイスター」が管理することと決められているのである。
では、具体的には何をする人々か。一般的には、山林全体の資源量の管理、1 年間に伐採することができる木材の量の決定、伐採区域の決定、そして販売先の確保と多岐にわたり、学歴や経験年数、その後の試験による資格状況により担当面積に制限が設けられている。
つまり「森林マイスター」とは、山の木を切りすぎず、持続可能な林業を実現するために必須の職業なのである。
実際のところ、親から子へ山を受け継いだときに、その子どもたちが「森林マイスター」の資格を取得する。自分で山の木を切りながら、同時に管理を行うのである。
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二律背反は起きないのかな?
現在、オーストリアのエネルギー生産量の約 28.5% は再生可能エネルギーによってまかなわれている。
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扱ってもよい資源量がわかっていれば、資源を維持しようと努力しますから。私たちは、現在の森林の全体量が減ってしまうような伐採は行いません。どうするかというと、森が生長した分だけを切るのです」
オーストリアでは徹底した森林調査を行っているという。どのくらいの木が切り倒され、どのくらいの木を植え、そして、森林全体で木がどのくらい増えたのか、といった状態を定期的に調査している。これにより、森林資源の収支を見る。この収支を見ながら、毎年どのくらいの木を切るのかを決めるのだ。むしろ、オーストリアでは管理を徹底した結果、森林面積は今でもどんどん増加しているという。
ようするにオーストリアの林業は、元本に手を付けることなく、利子だけで生活しているのだ。これこそが彼らの根本哲学なのだ。
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さらに最近では、短期間で、しかもどこでも収穫できる新たな森林資源の研究も始まっている。他の樹木より早く数年で生長する、ポプラという木がある。エネルギー用の木材として、このポプラをあちこちで育てている。オーストリアは雨が多く、数年のうちに生長して大量に収穫することができる。
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地下水への影響が心配。事実オーストリアではないが、パルプ材としてユーカリの木が大量に植林されて、地下水が大幅に減っているケースがある。
オーストリアでは、国として脱原子力を決めたときもそうだが、たとえ数百人単位の集落であっても、大事なことを決めるときには必ず住民投票を行う。シュトレームでも、住民投票で地域暖房の導入を決めた。自分たちで決めたことだから責任も伴う。地域暖房のメンテナンスは、ガルガーさんを含め 4 人の住民が交代で行っている。
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自ら責任を取る国民性も大きそう。
CLT はもともと、1990 年代、ドイツの会社で考え出されたものだったらしい。しかし、その会社には製材部門がなかったため、その技術は 1998 年、オーストリア南部のカッチュ・アン・デア・ムアという、小さな村にある製材所が採用した。そして、オーストリア第 2 の都市・グラーツにあるグラーツ工科大学の協力を得て、技術に改良が加えられていった。CLT で壁を作り、ビルにしたところ、鉄筋コンクリートに匹敵する強度を出せることが分かったのである。それは、高層ビルは鉄とコンクリートで造らなければならない、という常識を覆した。そこからオーストリア政府の動きは早かった。木造では 2 階建てまでしか建てられないとしていたオーストリアの法律が、2000 年、改正されたのだ。今は 9 階建てまで、CLT で建設することが認められているという。
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オーストリアに技術移転して、たった 2 年、なんという速さ!!!
地震にも強いことを実験によって証明したからである。実は実験は日本で行われた。2007 年、兵庫県 3 木市にある E─ディフェンスと呼ばれる世界最大規模の耐震実験施設、そこに 7 階建ての CLT 建築を持ち込み、阪神淡路大震災と同じ震度 7 の揺れを加えたところ、みごと耐え切ったのである。
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火事への備えも万全。耐火の試験も重ねられ、CLT 建築の 1 室で人為的に火災を発生させたところ、60 分経っても、炎は隣の部屋に燃え広がらないどころか、少し室温が上がったかなという程度だったらしい。何から何まで驚かされる。私たちはいつの間にか、木造は火事や地震に弱いと思い込んでしまっていたのである。今、ヨーロッパでは逆に、CLT こそ、高層建築にぴったりの建材だと考えられるようになっている。
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おそらく日本同様ヨーロッパにも残る木組みの技術も取り入れれば、更に耐震性が上がるのだろう。
ただ 1 つ気になるのは、耐用年数は、どうなのだろう? という点。多湿・湿潤の日本の気候では、得に集合材の溶剤劣化が心配。
ただし注意しなければならない点がある。ペレットによる発電は、製材屑の再利用としては十分採算に乗るものだが、新たに木を砕いて木くずにしてからペレットを製造するというコストまではまかなえないということだ。ということでペレット発電は、今のコスト構造が続く限り、全国で問題になっている間伐材の有効利用策にもならない。真庭に倣ってペレット発電に取り組む地域は全国に幾つかあるが、多くは補助金頼みで、自立した経済システムとしては仕上がっていない。
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間伐材の有効活用については、CLT のような集合材等、別途方策が必要なのか。
集成材は、細く切った木の板を格子状に張り合わせ大きな材木のようにしたものだ。同じサイズの自然木はもちろん鋼材に比べても、曲げる力に強く、何百年経っても腐食しない。鋼材よりもはるかに軽いし、知られていないが防火性も高い。というのも多量の空気を含んでいて断熱性が高いので、炎にさらされても片面が焦げるだけで、もう片面は常温のまま。だから、間に集成材の仕切りが入っている建物では火が燃え広がらないのだ。
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耐用年数も長いの!!! 貼り合わせる溶剤が何十年も持つとは俄には信じられないのだけれど。
大手電力会社から「島のジャム屋」さんへ
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ただ事実誤認ではないか? という箇所もある。
山の木を徹底して活用しようという日本の知恵は、国土面積の 66% が森林という、この豊富な資源を存分に活かすなかで育まれてきたといってよい。
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これは違う。
日本を初め、どの国も建材を初めとする材料、木炭などの燃料資源として、森林を酷使消えていった。
後にあるように日本は温暖湿潤な気候、世界有数の海流の存在、そして江戸幕府の政策に因って奇跡的に残ったのだ。
残念ながら、市井の人々が守った訳では無い。0 ではないが。
製材の端材による発電であれば、1kW 25.2円、間伐材であればなんと 33.6円。自然エネルギーを求める国民の声に押され、電力会社も飲まざるを得なかった。
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この想定で事業計画を立てるのは危険ではないか? この価格が続く保証はないのだから。実際ドイツでは、自然エネルギー買い取り制度見直しの動きが有る。
2 章以降は、林業以外の第一次産業、農業・畜産についての話が中心。
話を聞きつけた妻の父親であり、周防大島で寺の住職をしている白鳥文明さんからとんでもないアイディアが出された。「周防大島で店を開いてもらえないか」。先に述べたとおり、周防大島は、若者の島外への流出に苦しみ、町としても若い力を必要としていたのである。
妻の智明さんは、夫はさすがに引き受けないだろうと考えていた。ところが、松嶋さんはあっさり引き受けた。決め手となったのが、原料となる果樹がすぐ身近にあることだった。生産地のど真ん中でジャム作りをしてみるのも悪くないと思ったのである。
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普通、娘の為にも止めそうなものだが。
洲濱さんの取り組みを聞き、「日によって違う牛乳の味を楽しんでください」と言われて牛乳を飲み比べた藻谷さんは、ひとことでその「常識破りの価値」を言い当てた。
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そのうち全ての牛に名前を付け、牛ごとに個別販売しそう。
常識にとらわれない洲濱さんは、毎日味が違う牛乳を、これからもっと売り出していきたいという。晴れた日、草原を突っ切り、森に入ってクマザサをおなかいっぱい食べる牛の乳。草はらにハーブがはえる季節、ほのかにいい香りのする牛乳。
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しかし冷静に考えて欲しいのだが、過去 20 年間でみれば日本の GDP 総額は増えていないが、減ってもいない。バブルの頃世界最高だった 1 人当たり GDP も、今では世界 17 位だというが、絶対額ではこの間も微増している。それどころか生産年齢人口 (15～64 歳) 当たりの GDP を計算してみると、今でも日本の伸び率が先進国最高だという。経済的な繁栄の絶対的な水準は、まったく下がっていないのである。
2940
プラスの面に対しては報道が小さいという、いわば報道の性の影響は大きい。
内需型産業各社も、同じようにコストを価格転嫁できるだけのブランド力を持つことに注力し (できない分野からは撤退してその市場は輸入品に任せ)、年平均 1% でいいので人件費水準を上げて行ければ (別の言い方をするなら、平均年 1% 勤労者が減っていく中で給与総額を横ばいに維持できれば)、日本経済は衰退しないのだ。
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食料の自給率向上の話と矛盾しないか?
実際問題、里山で暮らす高齢者の日々は、穏やかな充足に満ちている。遠い都会で生まれているあれこれの策動や対立や空騒ぎには嫌なものを感じつつも、毎日上り来る陽の光の恵みと、四季折々に訪れる花鳥風月の美しさと、ゆっくり土から育つ実りに支えられて、地味だが不安の少ない日々を送っている。
なぜそういうことになるのか。それは、身近にあるものから水と食料と燃料の相当部分をまかなえているという安心感があるからだ。お金を持って自然と対峙する自分ではなく、自然の循環の中で生かされている自分であることを、肌で知っている充足感があるからだ。
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QOL、健康で生活できる期間は、都市と里山、どちらが長いのだろう?
よく誤解されているのだが、若い女性が働くと子どもが減るのではなく、むしろ若い女性が働いていない地域 (首都圏、京阪神圏、北海道の人口の半分が集まる札幌圏など) ほど出生率が低く、夫婦とも正社員が当たり前の地方の県の方が子どもが生まれていることは、統計上も明らかである。
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統計上は、その通りである。しかし因果関係は、また別。地方は、主たる収入源だけでは収入が少ない事がサイクルの始まりかもしれない。つまり、収入が少なく、働かざる得ないという。
事実、都市部でも、世帯収入が小さい家庭ほど共働きの傾向がある。
少子化は日本だけで起きているのではない。マネー資本主義が貫徹されているという意味では日本以上である韓国も台湾もシンガポールも、前述の通り日本より出生率が低い。同じく凄まじいマネーの暴風が吹き荒れている中国でも、沿海部の出生率はもう東京よりも低くなっている可能性がある。上海の出生率は 0.7 という話を聞いたことがあるが、これは 3 世代で人口が 8 分の 1 に縮小してしまうという驚異的な水準だ。ロシアや東欧でも、突如マネー資本主義の暴風にさらされたソ連邦崩壊以降、著しい出生率の低下が報告されている。
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急激な少子化は確かに問題である。高齢者層を支えられないので。しかし、地球のキャパシティーを考えれば、緩やかな少子化は、寧ろ良いのではないか。
男性の平均寿命が 1 番長いのは長野県だが、ここは高齢者 1 人当たりの医療費も全国最低水準だ。実際問題として医療費は、小さな病気をするくらいのことでは大して増えない。生きるか死ぬかギリギリな状態で入退院を繰り返すと跳ね上がるのだが、この県では戦後早くから、家庭にまで出向いて食生活など生活習慣の改善を指導し、大きな生活習慣病を防ぐ「予防医療」が取り組まれてきた。
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