フリー <無料> からお金を生みだす新戦略

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出版社
NHK 出版
最大 No
5374

感想

コンピュータ登場以前にも、無料のものは存在した。試供品やお試しのサービスや無償のボランティアという形で。

コンピュータ登場初期から今世紀最初までも、自分や身近な人のために作成せたソフトウェアを無稜で配布するフリー・ウェアがあった。この場合、これを利用するユーザの負担は、ソフトウェアの輸送費かダウンロードに伴う通信費だけだ。

そして 2010 年代に入り、

ジョージ・ギルダーは 1989 年に『未来の覇者──マイクロコズムの世紀』ではじめてビット経済を探究した。彼はあるインタビューでビット経済と共通する要素の多い産業革命について次のように言っている。

産業革命とはつまり、生産における重要な要素にかかるコストが大幅に落ちることです。ある機能を得るためにそれまでにかかっていたコストは、新しい要素では実質的にゼロになります。18 世紀の産業革命で使われるようになった物理的な力 (蒸気力) を、それまでに利用していた動物や人間の力と比べると、コストは事実上ゼロになりました。そうすると、それまではお金がかかりすぎてできなかったことが、突然にできるようになったのです。それまでは不可能だった工場の 1 日 24 時間操業も可能になりました。

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が、情報処理、コンピュータ、つまりビット経済の世界で、幾つか登場してきている。

本書ではこれを扱う。

先に述べた通り、無料のものは、これまでも存在したが、そこから利益を得る仕組み

フリー フリーミアム

無料なもの──有料のプレミアム版に対する基本版

無料対象者──基本版のユーザー

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が話しの中心となる。

デジタル製品においては、無料と有料の割合はまったく異なる。典型的なオンラインサイトには 5 % ルールがある。つまり、5 % の有料ユーザーが残りの無料ユーザーを支えているのだ。フリーミアムのモデルでは、有料版を利用するユーザーひとりに対して、無料の基本版のユーザーが 19 人もいる。それでもやっていける理由は、19 人の無料ユーザーにサービスを提供するコストが、無視できるほどゼロに近いからだ。

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これがポイント。結局フリーは昔からあり、現在のそれとの違いは コピー劣化しないデジタルデータ 廉価になったネットワーク 大量データの扱いを廉価で実現させたムーアの法則 が有ってこそ。

そして

金額はいくらでもかまわないが、小切手を切る、あるいはクレジットカードの番号を入力するという行動は、決断を示す行動であり、それによって広告主が読者を見る目がガラリと変わるのだ。たとえ額面が 1 セントでも、小切手を切る行為はその雑誌を本当にほしがっていることを示すので、届いたら中を読み、大切に保存するだろうと予想できる。実際に広告主は、いらないダイレクトメールと同じように扱われるかもしれないフリーマガジンに払う掲載料の 5 倍を、登録した読者が大切にする雑誌には払ってもいいと思っている。

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アマゾンでオンライン・ショッピングをした者は誰でも、25 ドル以上の買い物をすれば、送料が無料になることを知っている。

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このサービスについてアマゾンは訴訟を起こされた。1981 年にフランスでは、書籍販売者が定価から 5 %以上の値引きをすることを禁じた法律がつくられていた。2007 年に、フランスの書籍販売者組合は、送料を考慮すればアマゾンのサービスはこの法律に違反すると裁判所に訴えたのである。組合が勝ったが、アマゾンのすごいところは、サービスをやめるよりは 1 日 1500 ドルの罰金を払うほうを選んだことだ。

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といった点や、以下の人間の心理と、それをよく知っている企業のマーケティング手法が肝だと述べる。

立ち上げたばかりのウェブ企業や価格に敏感な個人といった小口のユーザーは、日々改良されていくオープンソース・ソフトを選ぶことも多い。しかし、大企業は価格よりもリスクを最小限にすることを重視しているために、マイクロソフト製だろうが、レッドハットなどの有料のリナックス版だろうが、喜んで有料ソフトを選ぶ。それは契約を結ぶためで、その契約にはトラブルが生じたときに、すぐに誰かと連絡をとれるアフターサービス条項が入っている。

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一方、グーグルからアマゾンまで大きなウェブサイトのほとんどは、基本的にオープンソース・ソフトウェアで動いている。堅実な企業の多くも、Java や PHP といったオープンソース言語を採用している。そこは無料と有料が混在するハイブリッドの世界なのだ。マイクロソフトの歴史から学べる教訓は、ハイブリッドの世界はたんなる可能性ではなく、充分に起こりうる、ということだ。有料だけでも無料だけでも、単独ですべてに対応することはできないのだ。

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ふたつの理由から 21 世紀的解釈ではフリーライダーはもはや問題にならないと記している。理由のひとつは、これまでのフリーライダーの問題が仮定するのは消費される資源コストが気になるくらいに高いとき、つまり、そのコストをほかのもので相殺しなければならない場合だから

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第 2 に、フリーライダーを心配する考えは、インターネットの規模の効果についてまったく判断を誤っている。

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一方、オンラインでは参加者がはるかに多いので、全体の 1 %でも協力してくれれば、ほとんどのコミュニティはうまくやっていける。受動的な多くの消費者も、問題になるどころか少数の貢献者にとっては報酬となる。彼らにとってそうした消費者は観客だからだ。

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アマチュアの創作意欲を動機づけるのは、お金でなければなんなのだろうか。贈与経済を動かしているのは寛大な心だ、と多くの人は思っているが、ハイドが南太平洋の島の住人を観察したところ、彼らは強い利他主義者でもなかった。つまり、アダム・スミスは正しかった。啓発された利己主義こそ、人間のもっとも強い力なのだ。人々が無償で何かをするのはほとんどの場合、自分の中に理由があるからだ。それは楽しいからであり、何かを言いたいから、注目を集めたいから、自分の考えを広めたいからであり、ほかにも無数の個人的理由がある。

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しかしながら、次のような問題も起きている。

なぜグーグルは、他の企業がフリーを経済的強みとして利用できるかどうかを気にするのだろう。それは他の企業が情報をつくり出してくれるからこそ、グーグルはそれをインデックス化して整理し、あるいは他の情報と抱きあわせて自分のビジネスにできるからだ。もしもある産業で、新しいビジネスモデルが収益をあげられるようになる前に、デジタルのフリーがその産業そのものを非収益化してしまったら、全員が敗者になってしまう。

新聞業界の苦境を考えてみよう。無料のクレイグスリストの成功は、大都市の日刊紙を衰退させ、多くのプロのジャーナリストが仕事を失った。だが、低コストでユーザーが発信するハイパーローカル〔生活圏内レベルのコミュニティにおけるジャーナリズム〕という代わりの選択肢は、大手新聞の衰退で生まれたギャップを埋められるほどには成長していない。いつの日か埋めるだろうが、今はまだだ。それは、グーグルがインデックス化できる地方ニュースが減ることを意味する。ローカル情報自体は増えたとしても、クオリティを保証する専門の報道機関のものだとは言えない。そのため、どれが信頼できてどれが信頼できない情報なのかを判別しなければならなくなるが、それはむずかしい問題だ。

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