書誌情報
- 出版
- 新潮社
- 最大 No.
- 4304
感想
- 貨幣・お金とはどういった存在なのか?
- 歴史的にはどのように発展してきたのか?
- 現在はどのようなシステムが用いられているのか?
- 今後もこのままのシステムで良いのか? どうなるのか?
について纏められた本
歴史的に後から眺めてみると、
金本位制下の中央銀行としてイングランド銀行が業務を始めたとき、金融政策という仕組みも動き出したのです。それは中央銀行が自分の金準備を守るために始めたことだったのですが、やがて貨幣価値の維持という「副産物」の方が重視されるようになりました
1736
英国は金がたくさん掘り出されそうだと分かると、金備蓄を増やし中央銀行の金準備保有を増やして需給を調整します。英国がそうしたのは自国のためですが、他の国は、その英国にタダ乗りできました。自国の都合で国際通貨の舵を握り、かつ他国のタダ乗りを許すのが基軸通貨国の特権と責任です。その特権を握り責任を厭わなかったのが当時の英国だった
中略
存在量自体が少量で高価かつ変質しないので貯蔵が容易という金の元素としての特質と、世界の波頭を制した大英帝国の力のおかげだった
2208
と偶然の産物としてシステムが出来上がったり、
英国と同じく大戦前の平価への復帰にこだわり苦しんだ国がもう一つあります。それが私たちの日本
中略
論争になった理由は、大戦中の特需対応などで物価が上がってしまった結果、円の実質的な価値が大きく目減りしていたからです。そうした状況で大戦前の平価で金本位制復帰をしようとすれば、金融を引き締めて物価を抑え込み、円の価値を上げるほかはありません。
中略
現在の私たちからみれば、そんなことをしない方が良いと思えそうです。金融を引き締めれば景気は悪くなります。また、うまく大戦前の平価を回復できたとしても、貿易決済を割高の円レートで行えば採算は悪くなります。輸出は落ち込み結局は金準備が不足することになるかもしれません。ポワンカレのように名を捨てて実を取った方が良い、それが常識とか識見というものでしょう。ところが、当時の日本では大戦前の平価に戻すべきという声が圧倒的でした。背景には戦争に勝って一流国の仲間入りをした、それにふさわしい平価を回復したいという国民の過剰な意識があったとしか思えません。
2074
のように見当違いの施策をしたことも多いとわかる
また抱いていた印象と違うと気付かされることも多かった。例えば第二次世界大戦後について
数字でみる限り、当時の英国の経済成長率は後発のドイツやフランスに比べても悪いものではありません。成長という観点で英国が完全に負けていた相手は新興の合衆国である米国だけです。米国のGDPは同時期に11 倍を超える成長を遂げていますから、これにはかないません。もっとも米国の高成長には移民流入の効果が大きいですから、一人当たり GDPで比較すれば英国の約 2.3 倍に対して米国の約 2.6 倍程度ですから大差はありません
1788
は思いの外成長しているのに対して、
鄭和の大船団を遠くアフリカまで派遣した全盛期の明帝国は当時の世界 GDP の 25 % を支配する超大国だったし、米国は 2008 年時点で世界 GDP の 24 % を擁している (日本は米国に次いで 8 % を占めている)。それに対して、ビクトリア朝黄金期の 1870 年時点における英国の対世界 GDP シェアはわずか 9 % 程度に過ぎず、1877 年に正式に大英帝国に組み入れられるインドを加えてやっと 20 % をクリアーできている程度
1798
について、宋代や明代の中国経済が圧倒的だったことは知っていたが、大英帝国の経済規模がは思いの外小ない
その他の印象的な箇所
存在量自体が少なく貯蔵も容易な金は、その本来の性質からみれば、金属鉱物資源の中でも価格が大きく振れやすい商品です。金は金貨という名の物体に加工して価値のありそうな外形を作るのには向いているのですが、価値のアンカーには向いていない素材
2197
言われてみれば、そのとおりだ
天才的な判断力を持った当局者に指導される政府なんて、私は気持ちが悪いと思います。それよりは、当局者は大した判断はできないという前提で、賢い指導者や天才エコノミストの判断などがなくても、世の中が決定的には崩壊しないような仕組みを考える方がずっと良いと思うのですが、皆さんはどう考えるでしょう
2965
民主主義は、こういった制度のはず
危機が生じたときに最後の頼りになるのは政府です。ユーロにはその用意と覚悟が不足していたようです。危機が浮かび上がらせたのは、調整すべき利害が大きくて複雑な財政の統合を迂回し、利益が見えやすい通貨の統合を先行させて作り上げられたユーロの弱点だったとも言えるでしょう
3458
政治と財政を動員して防がなければならない危機が生じた時の対応は鈍くなりがちです。財政と切り離して作り上げられた共通通貨ユーロは、平時に強く危機に弱い通貨だった
3463
恒常的なインフレなどというものの定着は、長い人類史からみれば比較的新しい現象であり、その時期は世界が豊かになった時期と重なり、人口に対するマルサス的な制約 ( 参照) が取り払われ、人口が爆発的に増加するのが普通になった時期とも重なるから
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はっきりしていることは、「恒常的なインフレ」というようなものは、アメリカ大陸からの大量の銀流入に関係してインフレが生じたらしい 16 世紀ヨーロッパを除けば、いわゆる工業化社会の進行とともに生じた現象であり (フィリップスが観察したのも 1861 年から 1957 年までの英国経済でした)、社会構造が変われば再び消えてしまうかもしれないということです。
実際、企業の「現場からの声」として、たとえば原材料価格の引き上げや賃上げが行われても、企業はその影響を製品価格に転嫁できず利益が圧縮され、若干の時間差を置いて他の原材料価格や非正規労働者の賃金水準などに反動的な引き下げ圧力が働く、そればかりではなく、末端における競争の激化がシェア獲得競争というかたちで仕入価格に直接的に下方圧力を加えている、そのような報告を聞くことが年々多くなってきている
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