日本のマスメディアの問題について書かれた本。
章/節の順に内容簡単に記すと、次のようになります。
- ジャーナリズムとワイヤーサービス (通信社) の違い
- 客観報道の虚像
- 編集と経営の不分離
- 記者クラブ
この部分が一番分量が大きく、更に細かく分けられます- 閉鎖性
- 既得権益化
- 取材対象との馴れ合い
- 署名記事
- 過ちを認めない体質+訂正記事の扱い
以下それぞれについて感じたことです。
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予予日本のマスメディアには調査報道が少なすぎると思っていたが、或る意味納得。
本書に著者がハイジャックの速報を受け、上司であるニューヨーク・タイムズの支局長に現段階では、取材に必要は無い、と伝えられた時の、逸話が載っている。その時の支局長の説明を長いが全文引用しておこう。私自身も、ニュースには速報性が重要だと思っていたが、日本以外では、ジャーナリズムとワイヤーサービスがこれほどはっきり分けられているとは思わなかった。
確かにハイジャックは大きなニュースに違いない。場合によってはわれわれも取材に動かなければならないかもしれない。
発生したばかりの今、そうした事件・自己の第一報はわれわれ (新聞) の仕事ではない。その仕事は AP や KYODO (共同) 等の通信社の記者の仕事だ。おそらく彼らは現場に行っていることだろう。
われわれ新聞の仕事は、ハイジャック自体にどういった背景があるのか、それは政治的なものなのか、単に金銭目当てのものなのか、あるいは無事解決したのか、悲惨な結果に終わったのか、そういったものをすべて見極めた上ではじめて、取材をスタートするかどうか判断すべきなのだ。その上で、本当にニューヨーク市民や米国読者にとって、それが有益なニュースなのかどうか良く吟味した後に記事にするかどうかを決める。
それまではわれわれの仕事ではない。それは通信社の仕事だ。彼らの仕事を邪魔してはいけない。われわれは新聞記者なのだ
もちろん職域を明確に分けるアメリカと、そうでは無い日本の違いはあると思いますが、速報性に重きをおいていないのは大きな違いです
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確かに、そもそも取材するのも、記事を書くのも、報道するのも、各々独自の思想・心情を持った人であるのに、日本では客観報道をすべきだといいます。そんなのは端から無理なのだから、旗幟をはっきりさせて伝えたほうが読者・視聴者に正直でしょう。
その上客観報道の名の元に、警察など公権力の発表がをそのまま流し、間違っていても自らの非は無い/認めない。あくまで間違ったのは、発表を行った公権力だと。最悪、自らの責任は棚に上げ、公権力への攻撃に終始します。
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これは病院経営を医師がやるように、職域・職能・権限を分けて考えられない、日本の組織共通の欠点かもしれません。
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全くその通り、記者クラブについては昔若干触れましたが、これを公権力の対抗組織だと思っている人がいたら、本書をお読み下さい。
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日本にはこれが少ないから、記者がそれまでにどの様な過ちを犯したのか? が解らないし、緊張感もなくなるんですよね。
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これについて、日本のメディアはどうにもなら無い。訂正記事は、態と目立たない場所にしているとしか思えない。